2030年までに1BTC=1億円になるシナリオ想像できてますか?
さて、突然ですがみなさんに質問です。
モノの値段が上がるというのはどのような状況で起こるでしょうか?
- 供給するモノの量が需要より少なくなる または
- 需要がモノの量より多くなる
要は、
「希少になっているモノを、より多くのお金をだしてまで欲しくなる状態」
こうなるとモノの値段は上がっていきます。
教科書だと上記の通りですよね?
ですが、実はもう一つ教科書には載らない方法でモノの価値があがる場合があります。
それが、
『信用』
です。
・・・。
あれ?この記事ってビットコインETF関連の記事じゃなかったけ?って思いました?
はい、その通りです。
ですが、本記事はビットコインETFについて解説をすることはもちろんのこと、
- なぜビットコインETFがそこまで騒がれているのか?
- どのようにビットコインの価格に影響を与えるのか?
- 今最も注目されている『ビットコイン現物ETFの米国金融市場への上場』が何をもたらすのか?
など、現在ビットコイン(仮想通貨)へ投資を行っている私たちに与える大きな影響に、最も焦点を当てて解説していきます。
初心者の方にも分かりやすく伝えるため、なるべく難しい用語を使わずに説明していきます。
おそらく最後まで読んだら、
「今のうちから準備しなきゃ!」
という気持ちになると思います。
2030年までに1BTC=1億円の始まりはここからだった。となるかも知れない、
それだけ注目されている内容ですので、最後までお見逃しなく!!
ETFって…何?
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/08/What-is-ETF-1.jpg)
ETFとは「上場投資信託」と言い、
証券取引所に上場され、株式と同様に売買されている投資信託のことを指します。
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/08/b9b70e1ceca322ea226073cd54f0d1a3.webp)
「コラ!いきなり難しいじゃねーか!」って?
難しく書くとこんな感じになってしまうのですが、
簡単に言うと、
- 1つの株だけ持ってると何かあったら(会社倒産するとか)リスクだから、
- 複数の株を組み合わせたグループ株みたいなものを作ってリスク分散しよう。
- しかも、その組み合わせは日経平均(TOPIX)やダウ指数に連動するよう組み合わせて価格も分かりやすくしよう。
というような感じです。
これに似たような仕組みにインデックスファンド(投資信託)がありますが、
ETFはインデックスファンドが証券取引所に上場し、リアルタイムで株のように売買取引が可能になったものだと思って下さい。
こういわれてピン!ときた方は鋭いかも!?
これ何がすごいかっていうと、
- ETFは複数の金融商品(主に株)が組み合わさったもの
- それが証券取引所で売買出来る
ということは、
『複数の金融商品を同時に売買している』
ということになります。
ですので、価格が安い時にETFを買えば、複数の金融商品を同時に安く買えたということになります。
しかもETFは複数の金融商品を同時に保有している状態なので、
もちろん配当金も受け取ることができるんです!
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/06/VF57zkiT_400x400.jpg)
「価格予測がしやすいため売買で利益を得やすい」だけでなく、配当ももらえる!
これがETFのウマ味ですね!
ETFに組み込まれる金融商品は、上場している銘柄の中でも比較的安全と認められたものが選定されることも大きな利点です。
ビットコインETFとは?
さて、
これまでの内容を踏まえるとビットコインETFとは、
『ビットコインの価格に連動する上場投資信託』
となります。
これが証券市場で株などと同様に取引可能となります。
これ、どういうことかというと、
『実質、ビットコインの取引が証券市場で可能となる』
ということなんです!
仮にアメリカの金融市場に上場したら、時価総額ベースで約44.5兆ドル超(約6000兆円)の市場で、ビットコインの取引が行われるということになります。
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/06/VF57zkiT_400x400.jpg)
普通に考えて、コレ、どんでもないことなる予感がしませんか?
なぜビットコインETFが騒がれているのか(3つのポイント)
では、なぜビットコインETFの上場がそこまで騒がれているのか?
3つのポイントでまとめました。
①仮想通貨全体の『信用』が高まる
これまでビットコインは裏付けがない資産として、信用度が低いものと見なされていました。
しかし、ビットコインETFが証券市場に上場されれれば、
米証券取引委員会(SEC)などの審査当局の厳しい審査をクリアした金融商品として認められるということになります。
結果、
- ビットコインそのものへの『大きな信用』に繋がり
- ひいては仮想通貨全体の信用度アップにも繋がり
- 更なる新規ユーザーの参入(=資金の流入)に繋がる
ビットコインの発行上限枚数は2100万枚なので、
新たなユーザーの参入によって、よりビットコインの希少性が増すことで価格の上昇につながります。
②機関投資家・資産運用会社からの莫大な資金が流入する
ビットコインETFが審査当局によって認められることで、
これまでビットコインの保有を敬遠していた機関投資家や資産運用会社のビットコインに対する『信用度』が上がり、証券市場での取引に参入してきます。
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世界最大の国際金融市場であるアメリカに上場となれば、機関投資家や資産運用会社などはこぞって取引するでしょう。
③仮想通貨を自分で管理しなくてもよい
ビットコインETFは現物のビットコインの保有をしません。
ビットコイン価格に連動する金融商品を保有するだけなので、ハッキングなどによる盗難の恐れがありません。
このような「安心感」が機関投資家や資産運用会社などが参入してくる要因でもあります。
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実質ビットコインを保有しているのに近い状態なのに、現物のように盗難リスクもないなら、大口の投資家は安心して取引できますね。
以上3つのポイントにより、
仮想通貨市場、証券市場それぞれでビットコイン(仮想通貨)の取引がさらに加速すると予想されています。
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ビットコインETF上場はビットコイン(仮想通貨)市場拡大の起爆剤になると言えます。
ビットコインETFは「現物」取引が好まれる
ビットコインETFには「現物」と「先物」2種類の取引方法があります。
現物:取引時点のビットコイン価格に連動して売買する
先物:売買価格と数量を注文時に予約し、未来の定められた期日までに売買する
2つのうち、機関投資家などから好まれるのは「現物」取引です。
「先物」は市場価格と予約価格が約定期日にマイナスに解離している場合、損失となっていまいます。
値動きの激しいビットコインの場合、マイナスに解離するリスクが高いため、機関投資家は先物での取引を敬遠します。
実際、カナダに上場しているビットコインETFのうち、先物取引は全体のわずか0.3%だそうです。
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莫大なお金を動かす大口投資家は『安全性』を重要視してるって意味ですね。
その点、現物はビットコイン価格に連動してリアルタイムで売買できるため、損益確定もしやすく大口投資家からも好まれるのです。
待ち望まれるアメリカ金融市場でのビットコイン現物ETFの上場
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/07/ウォール街.jpg)
2022年8月現在、「アメリカ、EU、カナダ、オーストラリア、ブラジル」など世界数か国でビットコイン現物 or 先物ETFが認められています。
ただし、その中でも特に世界中のビットコイナーや大口投資家から待ち望まれているのが、
『アメリカ金融市場でのビットコイン現物ETFの上場』
アメリカ金融市場には現在ビットコイン先物ETFのみが上場されていますが、
先述した通り、「先物」は「現物」に比べ損失リスクが高いため投資対象としての魅力を感じられてないため、市場に大きなインパクトを与えるほどの流入には至っていません。
アメリカ金融市場でのビットコイン現物ETFの上場は、2013年から複数の投資会社が何度か申請をしていますが、2022年8月現在、未だ承認は降りていません。
『ビットコイン現物ETFの取引が世界最大の国際金融市場であるアメリカで取引ができる
=日本円にして約6000兆円のお金がうごめく世界にビットコインが金融商品として組み込まれる』
それだけインパクトの大きい商品のなので、詐欺や市場操作などの可能性がはらんでいないか、審査当局は慎重を期して審査を行っているのしょう。
しかし、審査が承認されるその時は着々と近づいています。。。
アメリカの資産運用会社BlackRockがビットコイン取引を提供
ニューヨークに本社を置く世界最大の資産運用会社ブラックロックが2022年8月4日、
アメリカ最大の仮想通貨取引所コインベースと提携し、投資家へビットコイン取引を提供開始すると発表しました。
![](https://www.coindesk.com/resizer/477ZriKwCbo3uw6SMC5As1rZ53I=/1200x628/center/middle/cloudfront-us-east-1.images.arcpublishing.com/coindesk/6OETCU5HHRA37I5EW5BMLVNDX4.jpg)
ブラックロックといえば運用額約10兆ドル(約1350兆円)と、第2位のバンガードグループと並びケタ違いの金額を扱っています。
その運用会社がついにビットコインの取り扱いを発表したのです!
これに対する著名人の反応は以下の通り。
この他の著名人たちも、この動きに対し一様にアメリカでのビットコイン現物ETFが現実的なものなりつつあると伝えています。
さらに仮想通貨に対して理解のあるゲーリー・ゲンスラー氏が昨年10月に米証券取引委員会(SEC)の委員長に就任したことも、承認が現実的なものになりつつある要因だと言われています。
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/08/ゲーリー-1.jpg)
![](https://thota-blogacademy.com/wp-content/uploads/2022/06/VF57zkiT_400x400.jpg)
もう、実現に向けてカウントダウンは確実に始まっているように感じますね。
※記事中の価格は2022年8月上旬のレートをもとに掲載しております。
まとめ
いかがだったでしょうか?
本記事を読んでいただいている方のほとんどは、いま仮想通貨取引所で取引を行っている個人投資家の方かと思います。
今後、ビットコインETFが世界中の金融市場に組み込まれた場合、
これまで以上にビットコイン、ひいては仮想通貨市場への拡大が見込まれます。
特にアメリカ金融市場への「ビットコイン現物ETFの上場」はその起爆剤となり、
ビットコイン市場の『信用度』アップに繋がり、これまでにないほどの人とお金が流入してくることになるでしょう。
そして、その流れは2024年に発生するビットコインの半減期も加わり大きなうねりになるはずです!
本記事執筆時点ではまだうねりは表に出てきていません。
しかし水面下では着々とその姿を現すパワーをためていることでしょう。
既にもう準備を始めている方はいるかも知れませんが、
まだの方は可能な限り早めに、その日が来る前までに準備をしておきましょう。
2030年までに1BTC=1億円の始まりはここからだった。となるかも知れません!
最後までお読みいただきありがとうございました。
記事中に出てきたビットコインの半減期については「ビットコイン(BTC)の半減期とは? | 次回は2024年 仕組みや価格についてやさしく解説」で詳しく解説しています。
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